アラート定義を設定する

集計方法種別（雇用形態）ごとに、残業時間や欠勤日数などの集計項目に対してアラート定義を登録できます。

残業時間を管理することへの意識を促し、法律違反を未然に防止します。

なお、アラート定義を登録したあとは、［月次確定］画面で再計算をかけることで、［アラート検索］画面でアラート対象者を検索できるようになります。

「まとめて確定する」

「勤怠アラートを確認する」（管理画面）

「勤怠アラートを確認する」（個人用Webタイムレコーダー）

管理画面で［MENU］＞［アラート定義登録］をクリックし、［アラート定義登録］画面を表示します。

［遅刻早退あり］タブ/［遅刻早退なし］タブ/［時間帯別］タブのいずれかを選択します。

所定内時間/残業時間/遅早時間などに対してアラート定義を登録する場合は、［遅刻早退あり］タブを選択します。

基準内時間/基準外時間などに対してアラート定義を登録する場合は、［遅刻早退なし］タブを選択します。

平日A帯/平日B帯/休日A帯などに対してアラート定義を登録する場合は、［時間帯別］タブを選択します。

ここでは、［遅刻早退あり］タブを選択します。

アラート定義を新しく設定する場合は、［追加］をクリックし、表に1行追加します。

行の各項目を設定し、［登録］をクリックします。

（例）月間の時間外労働が45時間を超えるのを未然に防ぐために、月間の時間外労働が任意の閾値以上の従業員を抽出する場合（36協定）

［日次/月次］⇒　月次

［集計項目］⇒　総時間外A

［アラート閾値①］⇒　20:00

［アラート閾値②］⇒　40:00

［条件］⇒　以上 

（例）月間の時間外労働が100時間に達するのを未然に防ぐために、月間の時間外労働が任意の閾値以上の従業員を抽出する場合（特別条項付き36協定）

［日次/月次］⇒　月次

［集計項目］⇒　総時間外B

［アラート閾値①］⇒　60:00

［アラート閾値②］⇒　80:00

［条件］⇒　以上

（例）遅刻/早退がある従業員を抽出する場合

［日次/月次］⇒　日次

［集計項目］⇒　遅早時間

［アラート閾値①］⇒　0:01

［アラート閾値②］⇒　設定なし

［条件］⇒　以上

 

項目の詳細は、下表を参照してください。